3-6 職務経歴書に最低限入れてほしい4つの項目とは？

 

この年代だからこそ、職務要約、職務詳細、ポータビリティスキル、自己PRの4つは必須

 

それぞれの綱目の狙いと役割をきちんと理解して書く

 

 

この世代となると、個々に積んできたキャリアが全然違うために、職務経歴書には、一体何をどのように書いたらいいのか、皆目見当がつかない、という人も多いと思います。

 

これは履歴書やWEBフォームと違い、職務経歴書は決まったかたちがないのでわかりづらいのですが、これを構成する項目ごとに分解して考えていけば、確実に効果的な職務経歴書を作成することができます。

 

実はどのスタイルを採用しようとも、この世代が職務経歴書に最低限盛り込んでおかなければならない項目があります。

 

「職務要約」、「職務詳細」、「ポータビリティスキル」、「自己PR」の4つです。

 

これに加えて、たとえば、なぜ今、恵まれたポジションにいるのに転職するのか、といった理由など、特別な事情を先回りして伝える必要がある場合は「特記事項」を末尾に追加して構成するのも一手です。

 

個別に概要を説明すると、まず「職務要約」はまさしく今までの職歴を端的にまとめたものになります。

 

ここは本でいうと目次的な役割を果たすもので、ここの内容の出来次第で、その先の詳細まで触手が伸びるか、それとも秒殺されるか、が決まります。

 

「職務詳細」は、職務内容を掘り下げて書きます。

 

ここは前述の「職務要約」で関心を持った後に、詳細を見ようとしてこの項目に目線が移ります。

 

その際、応募者の働いてきたイメージをしっかりと抱きたいと思っていますので、ただ単に事実を書き綴るのではなく、メリハリをつけて書く必要があります。

 

「ポータビリティスキル」は、どこに行っても通用するスキルを書きます。

 

たとえば、TOEIC900点はA社であろうとB社であろうと企業に関係なく、どこでも通用する英語力を証明するものです。

 

英語力を求めている応募先にはこれを盛り込みます。

 

項目タイトルとして「貴社で活かせる経験・スキル」と掲げて、自身の培ってきた多種多様な経験やスキルの中で、応募企業に役立つものをピックアップして書いていきます。

 

最後に「自己PR」ですが、ここは今まで挙げた３つの項目と異なり、抒情的な表現が許されるところです。

 

実は英文の職務経歴書にはこういったことは一切書かないのがルールで、実績やスキル、経験を粛々と書くだけで終わってしまいます。

 

逆を言うと、「自己PR」項目を認める日本では、応募者のパーソナリティや熱意を意識して見てくれる証左と言えます。

 

だから、他の項目では伝えきれなかったスキルや強みを記述したり、先回りしてハンディを補ったり等、この項目を最大限に活用してください。